Energiesで需要家機器運用を考慮したP2P電力取引手法に関する論文が出版されました！

MDPI社の論文誌 Energies で，需要家機器の運用を考慮したP2P電力取引手法に関する論文が出版されました。

H. Koshikawa, and S. Negishi: “Proposal of a Decentralized Consensus-Based P2P Electricity Trading Methodology That Takes into Account Consumer Equipment Operations,” Energies, 19(12), 2913 (2026)
DOI: 10.3390/en19122913

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本論文では，太陽光発電や蓄電池などを有する需要家同士が電力を直接取引するP2P電力取引を対象として，需要家機器の運用を考慮しながら，分散的に取引量を決定する手法を提案しました。各需要家は，電力需要，太陽光発電，蓄電池運用，系統からの買電・売電，およびP2P取引を考慮した日間の運用計画問題を解き，その結果をもとに需要家間で合意形成を行います。

P2P電力取引は，再生可能エネルギーや需要家側リソースの有効活用に向けた仕組みとして期待されています。一方で，需要家が保有する機器の運用制約や，各需要家の自律的な意思決定をどのように取引手法に組み込むかが重要な課題となります。本研究では，この課題に対して，集中管理に依存しない分散型の合意形成手法を構築しました。

本論文は，M2越川さんが中心となった研究成果です。今後も，需要家側リソースを活用した電力・エネルギーシステムの運用手法に関する研究を進めていきます。